カーテンをインターネットで買うならカーテンくれないダイレクト本店をご利用ください。

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くれないダイレクトって?
当ショップはカーテンメーカーくれない独自で企画製造した、遮光カーテンや防音カーテン、 紫外線カット・目隠しミラーレースカーテンなど高機能カーテンを全てダイレクト価格にて販売しております。 また、北欧、花柄、ストライプ柄、レザー調といったデザインカーテン等、新商品も続々登場。 ご注文に関する内容やカーテンの採寸等、少しでも不明な点がございましたら、お気軽にお問い合わせください。 営業時間内はお電話によるご注文も受付中です。
いらっしゃいませ ゲストさん

カーテンくれないダイレクト本店 TOP ページ > お客様ページ > CSR:企業の社会的責任


人にやさしく、地球におもいやり

私達くれないはみなさまにお約束します。
私達は、みなさまが快適になればなるほど、地球が元気になる商品の開発〜普及に努めます。
私達は、インターネット通販がCO2発生の一番少ない販売方法であることから、インターネット通販による商品の普及にこだわります。

-[CSR]企業の社会的責任

同じ地球人として、私たちはたくさんの地球環境破壊をしてきました。
ほとんどCO2を発生することなく、 未だに昔のまま、自然に生きている人もたくさんおられますし、これから生まれてくる子供達もたくさんおります。
この人達に今の私たちだけの幸福のため、地球環境を破壊しても良いのでしょうか?
私たちカーテンメーカーくれないは、継続してこそ効果が出る地球環境問題に対して、快適で我慢せずに地球温暖化防止に貢献出来る様カーテンの品質と機能性にこだわり続けます。

  地球人としての目覚め

株式会社くれない 代表取締役の津田 昌宏です。 刻々と悪化を続ける地球環境。
多くの方が未だに自分がしなくてもとか、誰かがしてくれるだろと思われてる方も多いかと思います。 しかし、現状として私の子孫である、孫 ひ孫の時代に青い海 青い空 緑の木々は存在するのでしょうか? 誰かがしてくるではなく、地球人として地球を考えるのは当たり前で、しかも みんながそんな気にならなくては、 決して地球環境は今よりも良くはならないと思うのです。
しかし 思ったり言ったりするのは、簡単ですがいざ実行に移すとなると、何をすれば良いか? どうすれば良いか? 何が出来るのか? 考え続けても考えるだけでは、何も変わりません。
そこで、2007年4月に「くれない愛エコ宣言」を公表しました。

  くれない愛エコ宣言

参加しやすいエコ活動を継続的に行うことを目的としました。
カーテンリサイクルサービス
それまでは、タダのゴミにしかならなかった不要カーテンを再資源化及び再利用化することにより、 地球規模において僅かですが、CO2の発生を削減出来ることを目的します。 実際の流れは
  • 1 処分したい不要カーテンがあるお客様が、当社に不要カーテンリサイクルサービスを申し込む。
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  • 2 当社よりすべて記入済みの送り状を商品を一緒に届ける。
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  • 3 あらかじめ、ビニール袋やゴミ袋等に不要カーテンを入れて準備をして頂く。 返送送料は、私どもの全額負担
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  • 4 準備された不用カーテンにすべて記入済みの送付状をその場で張り、その場で不要カーテンを配達員に渡す。 配達員が再び訪れる必要も時間待ちすることもなく、商品のお届けのついでに持ち帰れるので、 ここで、CO2と手間が削減出来る。

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  • 5 戻ったカーテンを私どもスタッフが、選定をしてリサイクル資材として、 工業用のフェルトになったり、再生プラスティックになったり、 CO2の発生しない固形燃料になったり、再利用 再資源化されます。

我慢せず、快適に省エネ・節約出来る商品の開発
快適さとエコとの両立をテーマとした商品開発により、冷房温度を1℃低くまた、暖房温度を1℃高く設定しても、以前より快適である。 さらに、快適であるのに、年間のCO2削減量32.5kgとなり、年間に電気代等1、833円お得となります。
※参考 財団法人 省エネルギーセンター、ライフスタイルチェック25項目別削減額
この目的を達成するため、遮光性・防音性・断熱性・紫外線遮蔽性・熱線遮蔽性の優れた商品を企画開発して、直接販売しております。

  エコアクション21認証・登録

     
認証・登録番号 0003227
認証・登録事業者 株式会社くれない
大阪府高槻市北園町14-3
認証・登録の対象活動範囲 カーテン及び室内装飾品の企画・販売
2009年1月9日 「エコアクション21環境経営システム・環境活動レポートガイドライン2004年版(環境省)の要求事項 に適合していることを証します。
財団法人 地球環境戦略研究機関  理事長 浜中 裕徳

経営革新計画

大阪府指令経支第1059-133号
平成19年9月21日付けで申請のあった「経営革新に関する計画」については、 中小企業の新たな事業活動の促進に関する法律第9条第一項の規程により承認します。
平成19年10月11日  大阪府知事 齊藤 房江
カラーコーディネイト
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